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フィットネス業界のトレンドを知って、事業展開を考えてみた。

2017/04/04

本日はフィットネス業界のトレンドを知り、成長市場なのかどうかを見極め、今後の事業展開を調査しましたので、報告させて頂きます。

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フィットネス業界のトレンド

 

2014年(平成26年)のフィットネス業界は、売上高は4,316億円、施設数は4,375軒、会員数は4,193,706人、参加率は3.3%と推定され、業界史上最高の市場規模となったそうです。

 


 

スクールという形態

大型総合業態を中心に展開する既存大手プレイヤーがフィットネス会員をあまり伸ばすことができていないにもかかわらず、全社の業績を伸ばすことができた原因は、定着促進策の徹底に加え会員の高齢化等による定着率のアップ、及び子供を対象にしたスクールの伸びがあったためです。 特に、スクールへの参加者の伸びに救われました。2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催決定や錦織選手の活躍などから、スイミングやテニス、体操などのスクールが例年以上に伸びました。
スクールという形態は、大人にもフィットするのではないかと思われます。今後は、「リヴィタップ」や「TAIKANZ」のようなスクール制スタジオモデルが拡がっていくことが予測できます。

 


 

ボディメイクジムの成長

「ライザップ」に代表されるように、”結果にコミットする”成果志向型ジムが急成長しています。欧米でも短期集中のダイエットプログラムや「オレンジセオリー」のようなHIITを採り入れたシェイプアップを目的としたジムには人気がでてきていて、市場の成長を牽引しています。

 


 

ソーシャルなヘルスケアへの関心

民間事業者が展開するフィットネスクラブやマイクロジム、スタジオに参加できる顧客層は国民のうちのほんの一握りです。そうしたなか、今、注目されているのは、自治体などと組むなどして、これまでフィットネスクラブなどに通おうと思わなかった、あるいは通えなかった層にアプローチしていくことです。 総務省などの調査によると、日本人のおよそ半数がこうした層にカウントされます。この層の開拓なくして、日本のフィットネス業界の将来はないといっても過言ではないでしょう。
2014年(平成26)年6月に公布された医療・介護総合確保推進法(地域における医療及び介護の総合的な確保を推進する法律)により、介護保険法が改正され、介護予防サービスのうち介護予防訪問介護及び介護予防通所介護は、総合事業(介護予防・日常生活支援総合事業)に移行し、平成29年度末までにすべての市区町村が実施しなければいけないことになっていますが、自治体単独ではそれを実現できません。 国も、自治体も、フィットネスクラブなどの民間事業者やインストラクターらによるNPO、ボランティア組織などが、(自治体からの予算を受けて)絡んでくれることを期待しています。総合事業をサクセスフルに展開するには、フィットネスクラブなどの関与が欠かせないと思います。

 


 

IT事業の発展による変化

スマホやウェラブルなどを活用して、場所を問わずユビキタスにフィットネスサービスを受け取ることができる時代になってきました。そうしたデバイスが運動ログだけでなく、各種の生体データまで収集し、それに基づいてパーソナライズされたプログラムが動画コンテンツとして自宅などに届き、 さらに担当のトレーナーや栄養士からアドバイスや評価も届き、自由にコミュニケーションできるといったサービスが当たり前に登場してくるようになってきました。ICTが、フィットネスプロバイダーと顧客をいとも簡単に結び付け、 より便利に取り引きでき、顧客共創を通じて、日々使用価値の向上を図ることができるようになっています。将来的には、AIを搭載したロボットなども、大活躍することでしょう。
さらにその先では、フィットネスかかわる情報やサービスの提供だけでなく、食事やフィットネスギア、検診、保険など、様々な商品・サービスが自宅で受け取れるようになっていくことでしょう。
ただし、こうしたビジネスモデルを裏側で支えるのは、「人」です。フィットネスは、人のモチベーションを支え続けるサービスであるため、「人」をどう介在させるのかが、成功するビジネスモデルをつくるカギになるでしょう。「人」をクリティカル・コアにできた企業が生き残るのかもしれません。

*上記のトレンドは、フィットネスビジネスを参考にしています。

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トレンドを押さえたフィットネス展開とは

 

上記のうちの1つ、または複数の要素をビジネスモデルに組み込んで、対象顧客が求める顧客価値の実現を目指す事業を考えるとよいのかもしれません。

 

まとめると

①スクールという形態

②ボディメイクに特化した形態

③医療保険・介護保険費の削減を目指せるよう、ヘルスケア事業との提携

④ITに特化した形態(スマホやパソコンを介したパーソナル指導)

 

以上の①から④を踏まえている業態は、トレンドを押さえているということになります。

 

いかがでしたか?

私自身、フィットネス業界に飛び込むことを考えると大変勉強になりました。

なにか事業を始める際には、その業界のことを調べてみることをお勧めします。

 

 

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